子どもの貯蓄はいつから始める？成長時期別に解説

「子どもの貯蓄はいつから始めればいいの？」
「貯蓄はいつまでにいくら必要？」
「具体的な貯蓄方法は？」

このような疑問をもつ方は、この記事を読めば、貯蓄に適した時期や方法がわかり、子どもにかかる費用に対して事前に準備することができます。
ぜひ、記事の内容を参考に、貯蓄計画を立ててみて下さい。

子どもの貯蓄は、大学資金を見据えて貯蓄する

子どもにかかる費用は様々ありますが、中でも大学資金は一度にまとまった高額な支払いが必要です。

文部科学省による令和4年の調査によると、高校卒業後の進学率は約83.8%と、前年に続き過去最高となっています。さらに、進学される方の半数以上が大学へ進学し、学部制の大学に通う学生のうち約78.1パーセントが私立大学に在籍しています。

また、学部制の大学では、多くの学生が文系または理系のどちらかの学部を選ぶことになります。子どもの希望に合った進学を考えるのであれば、文系学部より比較的費用が高い理系学部への進学を想定して準備しておくと安心です。

文部科学省による令和3年の調査結果をみると、私立大学の理系学部に4年間在学した場合、約550万円かかることがわかります。大学入学までに全額を貯蓄できればベストですが、およそ3年間分の在学費にあたる約400万円を貯蓄できれば、今後の資金面に余裕が生まれるでしょう。

子どもの成長時期により貯蓄のペースは変わる

各家庭の経済状況により、貯蓄できる金額は異なりますが、比較的出費が少ない小学校入学前までが貯めるチャンスです。子どもが進学するに連れて、収入の制約や費用の増加が予想されるため、可能な限り早めに貯蓄を始めると安心です。
次に、子どもの成長時期別にみていきます。

①0歳（出産後）

出産後は、パートナーの片方あるいは両方が育休を取得するケースが多いため、一般的に収入が減少する時期です。

足りない育児用品の買い足しなど、ある程度のお金はかかりますが、産後は身体的、精神的にも負担が残るため自宅療養される方は多く、大きな出費はほとんど無いでしょう。もし収入に余裕があれば、この頃から少しずつ貯蓄する習慣を身につけましょう。

また出産後速やかに役所を通して申請すれば、児童手当の支給がこの頃から始まりますので貯蓄しておきます。

1〜5歳（保育園時期）

保育園へ入園が決まると、勤務先への復職も可能になる時期です。各保育園によって子どものお迎え時間は異なりますが、延長保育の利用や勤務時間の調整ができれば、フルタイムで働くことも可能です。

保育料は、認可保育園と認可外保育園で異なりますが、認可外保育園は比較的高めに設定されています。ご家庭ごとで、貯蓄できる金額に差が出るでしょう。

また、幼児はウイルスや菌に対する免疫力がまだないため、保育園入園後しばらくは繰り返し病気をもらい、体調を崩しがちです。そのため、勤務先からの途中退社や会社を休まなければならないことも多く、有給が利用できなければ欠勤による減給を受ける場合もあります。

しばらくは時短勤務を選び、子どもの体調が良くなり、保育園の生活が安定してきたタイミングでフルタイムを検討してもよいでしょう。

フルタイムで働くため、ベビーシッターや家事代行などのサービスを利用することも選択肢の一つですが、その分費用がかかることになります。

6〜11歳（小学生時期）

公立小学校の授業料および教科書は無償となっており、その他習い事費用がかかっても全体的な支出は比較的少ない時期です。しかし、この時期は「小1の壁」と呼ばれる問題に直面することになり、時短勤務に変更あるいは勤務先の退職を選ぶママも多いようです。そのため、多くのご家庭の世帯収入が減少する傾向がある時期です。

保育園では延長保育制度により、ある程度遅い時間まで子どもを預かってくれます。

一方、小学校では、その日の授業数により15時前後に下校することもあり、子どもは家で一人で過ごすことになります。小学生になり突然一人での留守番は難しいため、両親が勤務時間を調整し、自宅にいる必要があります。

併設されている学童保育の利用も視野に入りますが、定員が決められているため、必ず利用できるとは限りません。さらに、施設によっては18時台で終了することもあり、学童保育を利用してもフルタイムが難しい場合があります。

その他にも、登校時間が遅くなったり、宿題や翌日の準備などのフォローが必要となるため、家庭と仕事の両立が難しくなることも、フルタイムを諦める原因の一つです。

なお、私立小学校へ進学を希望される方は、学習費総額が公立小学校の約5倍かかるため、入学前の貯蓄準備が欠かせません。

12〜14歳（中学生時期）

公立中学校においても授業料は無償となります。この頃は、部活動にかかる費用や成長に伴い食費も増え、小学校に比べると全体的な費用は大きくなる時期です。

また、学習の難易度が上がるため、授業に追いつけない学生が塾に通う家庭も増えます。特に、中学校3年生は塾費用などの補助学習費が、学生生活の中で最も高くなります。
一方、部活動により子どもの帰宅は19時前後となるため、フルタイムで働きやすい環境といえます。

15~17歳（高校生時期）

高校生になると子どもはある程度自立する時期となり、フルタイムを選ぶことは十分可能です。子どもにかかる支出は徐々に大きくなる傾向があり、昼食代やお小遣いの他、大学受験に向けて予備校に通うなど、多額の費用がかかります。

私立高校に進学した場合は、学内の学習フォロー体制が整っているため、予備校に別途通う必要性は低くなります。ただ、私立大学の年間の学習費総額は令和3年時点で約100万円かかるため、いずれにしろ費用は高くなる傾向があります。

公立高校および私立高校においては、国や各都道府県が支援金制度を設け、一部授業料の無償化を進めています。しかし、支援を受ける条件として所得制限があり、該当世帯のみ支援が受けられる点に注意が必要です。

子育てと仕事の両立の難しさ

実際に育児を始めてみると、保育園のお迎えなどの肉体的負担はもちろん、子どもともっと一緒にいてあげたいと悩む両親は多く、精神的負担も感じるでしょう。

特に、小学生になると、これまでよりも一層子どもの物理的かつ精神的なケアが必要になります。
時間や環境の制約がある中で、子育てと仕事の両立が難しいと感じ、フルタイムから時短勤務への変更や退職を選ぶ人もいます。

子どもがまだ小さいうちは時短勤務で育児メイン、子どもが成長するにつれ仕事の割合を増やしていく選択肢もあるでしょう。

貯め方はどうする？

まず、児童手当は満額で約200万円受け取ることができるため、全額貯蓄しておくことで後の大学資金の負担が減ります。

具体的な貯蓄方法は様々ありますが、子どもの大学入学まで10年前後の期間があれば、つみたてNISA制度を利用した投資信託の購入や、貯蓄型保険の加入を通じて複利運用を検討してもよいでしょう。
運用期間が長期であるほど、複利の効果が働き、運用が安定するからです。
投資信託や保険は早期解約すると、元本割れする可能性が高いので注意が必要です。

予想外の急な出費に対応すること、また、大学進学時に世界情勢が悪化し一時的に元本割れした場合も想定して、資産の一部は銀行の定期積立のような安全性の高い金融商品で貯蓄しましょう。

まとめ

以上、貯蓄に適した時期や方法についてお伝えしましたが、いかがでしたか。

子どものための貯蓄は、早めにコツコツ貯蓄しておく事が成功の秘訣です。ぜひ、早めに計画を立て、まずは貯蓄の一歩を進めてみてください。